医療保険は入る必要があるか!?

こんにちは、くらげプロです。

みなさん保険は入ってますか?

社会人になったら医療保険に加入するもの

と考える人は多いです。

しかし、本当にそうでしょうか??

実は、私は数年前まで医療保険に入ってましたが、数年前にきっぱりと止めました。代りに入ったのは就業不能(収入保障)保険です。あとは死亡時の生命保険は継続して入っています。

今回は病気やケガになった時の保険、『医療保険は本当に必要なのか?』をファイナンシャルプランナーとして、そして医者としての見解も交えて考えたいと思います

多くの人が入っている医療保険は必要か?

私は就職時に「社会人になったら保険にも」という理由でなんとなく医療保険に加入しました。

加入した保険は、60歳まで支払いで保険期間は終身保障。入院日額一万円、手術すると一回10万円、毎月の保険料が4,000円程。年間5万円程です。

おそらく多くの人も同じように医療保険に加入しているのではないでしょうか?

私は30歳過ぎまで家計管理なんて全くせず、使えばまた当直を入れて収入を増やせばいいと思ってました。

その後、一念発起して家計改善に取り組み、まず考えたのが「医療保険は必要なのか?」ということでした。7年程加入してましたが一度も利用したことのない医療保険。

そりゃ、健康な20~30代男子なんてめったに入院なんてしませんよね!

実際、入院する人の割合はどれくらいか?

40歳未満の人で入院した人は、10万人あたり男性で977人、女性で1095人のようです。(三井生命保険株式会社平成26年患者調査)つまり、0.97%、1.1%ですよ。

つまり、40歳未満の人で保険をかけている人の、男性99.0%、女性98.9%は保険の受け取りなく保険料をかけ続けているということです。

そして、最近は入院はどんどん短くなってきています。

例えば、若い人でもよくある盲腸(医学用語で虫垂炎)では手術含めても5日間で退院です。私の場合は7年間、35万円ほど保険かけて、盲腸になったとしたら、入院5万円+手術10万円もらえますね。

。。。

いや、損してるし!

そしてね、それくらい貯めときましょうよ!

って話です。

私はこの記事でも書きましたが、100万円をまずは貯めて置いておこうと言ってます。

投資について始めたいがどうしたらよいか?と聞かれることが多いです。投資の必要性、お金を増やすとはどういうことか。準備段階としての家計管理と貯蓄など、投資に興味がある方もない方も、読んでためになるような記事です。

速攻で100万円貯める(そしてそれ以上は投資に回す)!それまでは確かに医療保険があってもいいかもしれません。

ただ、貯金があれば、医療保険なんていらない。ってことなんです。

公的な保障があることを理解しておく

確かに病気やけがで入院や、働けなくなった場合を考えると、金銭的な不安というのは大きいです。ただ、いろんな公的な保障があるので、それを理解していると安心です。

収入などいろんな条件で適用されるかどうかやもらえるお金が異なりますが、細かい話は置いといて、ざっくりとリストアップしてみます。

・高額療養費制度

保険診療の自己負担は1~3割ですが(これだけでも他国に比べたら相当恵まれていますが)、その自己負担が大きくなった場合には高額療養費制度というものがあります。

年収によっても異なりますが、家族合算ができ、一般的な年収の人だと一月当たり10万円を超えるようだと、申請すれば還付が得られます。一時的にでも支払いが大変だという人はあらかじめ申請しておくと「限度額適用認定証」というのをもらえます。病院の窓口に提示すると支払いが自己負担限度額までとなります。

・医療費控除

1年間の家族全員が支払った医療にかかわる費用(保険などを差し引く)が10万円を超えると税金から還付されます。収入によって額は変わりますが、ざっくりそんな感じです。

私は親を扶養しているので、高齢の親は定期的に通院してますし、年間で家族で合算すると結構な額になるのでありがたいです。

・傷病手当金、休業保障給付

業務中に負った病気やケガかどうかで異なりますが、仕事を欠勤した場合の金銭的な保障です。日給の3分の2だったり、8割だったり、それぞれの事情で異なりますが、補助が出るということです。

・障害年金、遺族年金

病気やケガで障害が残ったり、不幸にも亡くなられた場合にも公的な保障があります。子供の数などでも変わってきます。

・その他

子供の医療費、母子家庭、介護、など、様々な状態に応じて公的な補助があります。

どんな状態の時に公的な補助が適用されるかは、役所などで相談するのが一番手っ取り早いです。

公的な保障でカバーしきれないものを保険でかける

上記のような公的補助ではカバーされないことのために保険をかけるべきです。例えば、入院時の差額ベッド代や、子供がいる家庭で万が一の時に十分な教育費を残したいとき、自由診療や先進医療など公的医療保険が効かない医療をしたい場合、などです。

先進医療は数百万円の自己負担がかかる場合がある

先進医療とは厚生労働大臣が定める健康保険適用外のもので、ある疾病で一定の効果が認められているものです。その技術料にあたるものは自己負担となります。一口に先進医療の自己負担と言っても、数万円から数百万円まで様々です。前述の高額療養費制度も適応外となります。

こちらの、厚生労働省における「平成28年6月30日時点で実施された先進医療の活動報告について」を見ると、

http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12404000-Hokenkyoku-Iryouka/0000149503.pdf

100種類ほどあるようですが、一番よく聞くのは、がんにおける「重粒子線治療」や「陽子線治療」で、およそ300万円ほどの自己負担。他には、白内障治療の「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建」で、50万円ほどの自己負担。などでしょうか。

1年間で先進医療を使用した患者数は2万4千人ほど。自分が利用しなければならない確率は相当少ないと思うべきでしょう。

しかしながら、ガンなどで命に係わるかもしれない場合にはできるだけのことをしたいというのは当然です。その時に数百万円を貯金から出すというのは難しいという人もいるでしょうし、がんが治ってもその後の生活に困窮してしまうことがあると治療に踏みきれない人もいるでしょう。

と言っても、一般的な保険診療のレベルが低いというわけではありません。これは勘違いしないでいただきたい。

その先進医療保険はたいていが医療保険の特約で数百円で付加するのがほとんどです。しかし、前述の通り医療保険は必要性に乏しい。

なので、先進医療保険も使えると安心と考える人は単独で入るのが良い選択と思います。

損保ジャパン日本興亜ひまわり生命の「リンククロスコインズ」

2016年9月に、先進医療だけの保険「Linkx coins(リンククロス コインズ)」という商品が誕生しました。500円なので、医療保険の特約に付加するよりは少し高いですが、無駄な医療保険には入らないで済みます。

貯蓄性医療保険「メディカルキットR」

東京海上日動あんしん生命で取り扱っている医療保険「メディカルキットR」は、主契約部分の保険料が満期となると将来還付されるという仕組みがあり、貯蓄性を兼ねている医療保険です。

基本的にはおすすめしません。貯蓄性で満期になると帰ってくるというのは一見損がないので良いと思われがちですが、投資で得られる利回りの平均よりはるかに低い利回りだからです。

ただ、医療保険は不要でも先進医療保障が欲しい人は、主契約部分の保険料が丸々将来戻ってくる「メディカルキットR」に加入し、100円ちょっとの先進医療特約保険料の負担で、先進医療保障を確保する加入方法として、選択肢としてはアリかもしれません。

働けなくなるリスクに備える方が大事

前述したように、最近は入院期間がどんどん短くなってます。それでも欧米の平均入院期間よりは倍ほどは長いので、もっと短くなるでしょう。外来通院でも支払いのある医療保険もありますが、毎日通院なんてことはありません。

なので、この状態が生活費もかかるうえに医療保険がきかないという一番金銭的に困る状態です。つまり、

「働けない、でも、入院するほどでもない」ということに備える必要があります。

これをカバーするのは、 就業不能保険です。各保険会社での比較が難しいのですが、入院の有無にかかわらず収入がない状態を補ってくれるのがありがたいです。この保険はいろんな会社が出しているので、自分の生活に合わせて必要な保障を選ぶのがよいでしょう。

保険の起源は賭け事

20年ほど前のマスターキートンという漫画でもありましたが、「一定期間内に加入者が死ぬか死なないか賭けるビジネス」が保険の起源です。そこから多様な商品を展開して保険会社は発展してきましたが、その本質はそういうことです。

何が言いたいかというと、貯蓄型や保障の手厚いものなどの複雑な保険ほど、胴元である保険会社に都合の良いものになっています。

「確率は低いが、起こってしまうと多大なる損失になってしまうこと(負の宝くじ)」だけを、保険にかけておくというのが実は一番損失が少ないということを覚えておきましょう。

まとめ

医療保険に入っている人は多いですが、公的な補助も多種あります。また、最近は入院日数も短くなってきて、医療保険で毎月支払う額と実際の自己負担を考えると、貯金がある程度あれば不要であることがほとんどです。貯めましょう。

ただ、「先進医療を使う場合」や「入院はしてないけど働けない状態」になると金銭的な不安も出てくるので、それに適した保険を選ぶのが良いでしょう。

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